BASEで送料設定する方法！送料を決めるコツも詳しく解説

ネットショップ作成サービスを提供するBASEを利用する上で押さえておくべきことのひとつに「送料設定」があります。送料を安くすれば多くのユーザーに喜ばれるのは当然ですが、利益は確実に圧迫されます。反対に送料を高く設定すると客離れの要因となりかねません。そこで今回は、BASEを利用した場合の価格設定方法や設定時のポイント、注意点についてまとめました。

送料設定の重要性

価格競争において何より重要なのは、いうまでもなく商品そのものの値段です。しかし、とりわけBASEをはじめとするネットショップの世界では、「送料」をめぐる価格競争も水面下で激しく展開されているのが現実です。消費者がネットで商品を買う場合、多くがその価格と同時に送料も確認するからです。

商品価格と送料の合計額をセットで評価するのが常識なので、いくらで送るかが顧客心理を揺さぶると同時に、大きな訴求ポイントにもなり得ます。現に商品価格が同じで「送料無料」なら、ユーザーの食いつきはあきらかに良くなります。逆に送料が高いと感じると、他のネットショップや同等品の中からそれより安いものを探す例が少なくありません。

したがって、BASEを使ってネットショップを経営する場合も、これらの事情をよく理解したうえで送料を設定する必要があります。

送料の設定方法を決定する

一般的なネットショップの送料設定方法は、ショップで販売する商材や、販売形態で決定していく必要があります。ここでは代表的な送料設定の種類を紹介いたします。

1. 送料無料
2. 一定金額以上の購入やリピート購入の場合は送料無料
3. 全国一律の送料
4. 配送先の地域別に異なる送料
5. 配送方法別で異なる送料

BASEでは送料設定のアプリを導入することで、これらの送料設定を行う事が可能になります。

配送方法を決定する

送料の設定とあわせて重要なことが、配送方法の設定です。商品のサイズやポスト投函か直接お届けかなどの要件で、配送会社と配送方法を決定します。

大手配送会社3社の配送方法の強みは以下の通りです。

BASEの送料設定サービス

BASEで利用可能な送料設定アプリ「送料詳細設定App」を利用すると、送料設定が可能になります。

送料無料

もっとも好印象を持たれるのが、地域や購入金額に関係なく、完全に送料を無料にすることです。お得感がダイレクトに伝わるため、顧客満足度が向上し次の購入につながる効果を期待できます。

ただし、注文件数に等しい分の送料が100％かかってくるため、利益を大きく圧迫する恐れがあります。特に発送する場所から発送先が遠方にも関わらず、商品代金が安価なものばかり注文されると、ショップの負担は増す一方となるため要注意です。
一旦送料を無料にしてしまうと、その後送料を設定した場合、顧客離れの原因にもなるため、初回から送料無料の設定を行う際は注意が必要です。

一定金額以上の購入やリピート購入の場合は送料無料

「5,000円以上お買い上げの場合は送料無料」というように、購入価格が一定以上になった場合は無料にするというタイプです。例えばAmazonや楽天など、大手モールでも購入金額の上限を設定し送料を無料にする施策を実施しています。こうした施策により、目的以外の商品を追加購入してもらえたり、価格帯の高い商品に切り替えてもらえるなどの、購買意欲の促進効果を期待することが可能です。

またリピート通販のように購入回数を管理している場合、「3回目以降の購入から送料無料」といったパターンの送料無料施策の設定も可能です。この場合、ショップの負担は増えますが、定期的に購入を促すことができるため、収益の安定を図ることが可能になります。

全国一律料金

全国どこに送る場合でも一律料金に設定することができます。この場合は、不公平感が生まれないため、顧客層の地域差は生じにくくなります。また顧客にとっては料金がシンプルでわかりやすくなるメリットもあります。

この設定をする場合、発送元の拠点がどこかによって一律料金を設定するとショップの負担が極端に増加したり、ショップにとって経済的なメリットになる場合があります。
例えば、発送元が北海道の場合、発送先が関西や九州が多くなると設定する送料が高くなる、またはショップの負担が増える要因となります。

全国一律は、顧客にとってのわかりやすさかつ、ショップにとって負担減が可能になりますが、設定する配送料金には注意が必要です。

配送先の地域ごとに異なる送料

国内はもちろん、海外においても送り先のエリアによって別々に送料を設定することができます。国内なら都道府県別や、関東圏、関西圏、中国・四国圏、海外ならアメリカ、イギリス、あるいは北米圏、中南米圏、アジア圏、ヨーロッパ圏といった具合です。

運送会社の送料は、地域によって異なることがほとんどです。そのため、地域別の料金設定をすれば、実費に応じた送料を請求できるので、ショップの負担を軽減することが出来ます。

ただし、顧客によっては不公平感を抱く恐れがあります。例えば倉庫や工場が本州にある場合、北海道や沖縄への送料が他に比べて高くなりやすいため、それらの地域に居住する顧客からの注文が獲得しにくくなる可能性があります

配送方法別で異なる送料

運送会社が提供する配送方法によって料金を設定する方法もネットショップの送料設定ではよく利用される方法です。

ポスト投函できるDM便やダンボールで発送する宅急便など、商品のサイズや重さの規格次第で配送料金を抑えることが可能です。

注意点としては各社配送方法の特徴があり、日時指定不可や紛失・破損時の補償額の違いなどがあります。料金重視だけではなくサービス内容の詳細確認が必要になります。

送料設定の方法

それでは、「送料詳細設定App」の使い方について説明します。

1. BASEの「送料詳細設定App」をインストールします。
2. 「配送方法を追加」をクリックします。
3. 希望する配送方法を選択します。
4. 送料を具体的に設定します。全国一律や地域別の設定も可能です。
5. 上記で設定した送料を適用する商品を選択すれば終了です。

送料設定のポイント

 実際に送料設定を行うときに注意すべきポイントについて紹介します。

利益を圧迫しないことが大切

ビジネスとしてネットショップを開設するからには、利益を出す必要があります。注文を獲得したいがために無理に送料を安くしすぎたり、無料にすると、利益が出ないばかりか赤字になってしまいます。

その意味では「○○円以上の購入で無料」といったように条件付きで送料を安くし、一定の利益を確保するというやり方がおすすめです。これは一種の駆け引きになりますが、売上高や利益率、コンバージョン率といった指標をよく分析しながら、自社にとって最適な料金を定めるように努めることが大切です。

競合の送料をリサーチ

自店舗でしか売っていない完全なオリジナル商品は別として、類似品がある場合、ユーザーの多くは価格や送料をほかの通販サイトやECモールと比較します。品質や性能に特段の違いがなければ、わずかでも安い方を選択するのが一般的といえます。

よって、競合が商品をいくらで出品しているかだけではなく、送料についてもリサーチし、とくに最安値がどれくらいかをしっかりと把握したうえで、自店舗の送料を決めるのがおすすめです。

商品代金に送料上乗せで送料を安価に設定

「送料無料」とわかりやすく打ち出すと、ユーザーへの訴求力は高まります。よって、そこにメリットを感じて買い手が増えると期待してよいでしょう。ただしそのままでは、少なからず利益を圧迫する恐れがあります。

そこで、表示する商品代金については、送料分を上乗せして、見た目の送料を安くなるように設定したり、送料を無料する方法もあります。とくに「送料無料」が持つインパクトは非常に強いです。例えば電車やバスを使って買い物に行くとすると交通費がかかります。往復で1,000円を超えることも珍しくないでしょう。車の場合も、厳密にいえば、ガソリン代が必要なためタダではありません。しかし、「送料無料」となると、これらの交通費が節約できるうえ、買いに行く手間も省けるので、ユーザーが感じるお得感は大きいと考えられます。

商品価格と送料の合計が同額であれば、送料を0円にしようが500円にしようが、こちらに入るお金は変わりません。そこで送料をあえて無料にして顧客心理に訴えかける手法は、有効といえるでしょう。なお、価格への転嫁に抵抗がある場合は、キャンペーンなどで一時的に送料無料にしてみるのもよいかもしれません。

法人契約の検討

ある程度まとまった注文がとれるようになったら、運送会社と法人契約が可能になります。運送会社によって条件は異なりますが、決まった数量以上の荷物を依頼することにより、通常より割安で発送できるようになります。

自社で物流まで対応をする場所や人的リソースが十分ある場合は、運送会社との法人契約で送料だけではなく物流費全体のコストダウンを図ることが可能になります。

送料だけに固執しない

送料と合わせて頭に入れておく必要があるのが、発送にかかる手間と時間、ならびに荷物に対する補償です。

小物やカード類等の場合、ヤマト運輸の「ネコポス」や郵便局の「ゆうパケット」などを利用すれば、専用の封筒に入れて郵便ポストに投函するだけで発送が完了します。ただ、それよりも商品がかさばる場合は、ダンボールやボックスに梱包する必要があるでしょう。その場合、営業所に直接持ち込めば割引が受けられることもありますが、数が多い場合は、少々料金が上がっても自宅や倉庫まで集荷に来てもらう方が圧倒的に楽です。

ほかにも購入者に対面で荷物を手渡しするサービスもあれば、郵便受けに入れるだけのものもあります。もちろん前者の方が割高ですが、紛失や盗難といったトラブルに遭うリスクは低いでしょう。この点も扱う商品に応じてよく吟味する必要があります。さらに、発送方法によって荷物の現在地が追跡できるものとそうでないもの、また、破損や盗難の際に賠償が受けられるものとそうでないものもあります。

以上のような要素とそれにかかる料金を総合的に勘案して送料を設定しないと、単に安いだけでは、後になって負担が重くのしかかってくる可能性があるので、注意が必要です。

まとめ

BASEの「送料詳細設定App」を使えば、ビジネスモデルや状況に応じて様々な送料設定方法が選択できます。購入決定に意外と大きく影響を与えるデリケートな要因となるので、慎重に検討のうえ最適な方法をチョイスしましょう。

送料については、配送方法の選定や配送料金など対応が難しいこともあります。発送代行サービスを利用した場合、発送料金の一律化やコストダウンも可能になります。

STOCKCREWの発送代行サービスは発送料金を全国一律で設定しているためショップの送料設定もシンプルです！BASEとAPI連携をしているため、注文から発送まで完全自動化も可能です。

送料や事務工数にお悩みの方は是非こちらからお問い合わせください。