BASEでネットショップを運営するうえで、送料設定は売上と利益率の両方に直結するテーマです。送料を安くすれば注文は増えますが利益を圧迫し、送料を高くすれば顧客離れのリスクが高まります。「いくらに設定すれば最も利益が出るのか」——この問いに答えるには、送料設定の5つのパターンそれぞれの損益構造を理解する必要があります。
BASEの手数料についてはBASEの手数料を解説した記事で紹介していますが、本記事では「送料」に特化し、BASEの送料詳細設定Appの使い方、5パターンの損益シミュレーション、送料無料ラインの最適金額の計算方法、配送方法別のコスト比較、そして発送代行を活用して全国一律送料を実現する方法までを解説します。発送代行の仕組みと費用を解説した完全ガイドと合わせてご活用ください。
この記事の内容
EC購買行動の調査では、カートに商品を入れたにもかかわらず購入を完了しない「カゴ落ち」の最大の原因が「送料が予想より高かった」であることが報告されています。商品価格が2,000円でも送料が800円なら合計2,800円——消費者は「商品＋送料」の合計金額でショップを比較するため、送料の高さは直接的に注文率（コンバージョン率）を下げます。
一方で「送料無料」は強力な訴求ポイントですが、注文1件ごとに配送実費が発生するため、利益率を圧迫します。最も効果的なのは「○○円以上で送料無料」の条件付き無料であり、「あとXX円で送料無料になります」の表示が追加購入を促し、客単価を引き上げる効果があります。ECサイトの送料を安くする方法を解説した記事でも、送料最適化の考え方を紹介しています。
BASEは個人〜小規模EC事業者に人気のプラットフォームですが、配送会社との法人契約が難しい規模のショップが多く、個人契約の配送料金（割引なし）で発送するケースがほとんどです。この「送料の割高感」がBASEショップの競争力を下げる要因になっています。大手ECモール（Amazon・楽天）がスケールメリットで送料を抑えている中、個人ショップがどう送料で勝負するかは非常に重要な戦略テーマです。ECモール5社を比較した記事でも、各モールの送料戦略を紹介しています。
すべての注文で送料を完全に無料にするパターンです。ユーザーへの訴求力が最も高く注文率（コンバージョン率）は上がりますが、1件あたりの配送実費（500〜1,200円）がすべてショップ負担になるため、利益率を5〜15%圧迫します。商品単価が3,000円以上で粗利率50%以上のショップでなければ成立しにくいパターンです。一度無料にすると後から有料に変更した際に顧客離れが起きるため、初期設定は慎重に判断しましょう。具体的には、商品価格3,000円・粗利率50%（粗利1,500円）の商品で送料を完全無料にした場合、配送実費が800円だとすると1件あたりの利益は700円に半減します。月間100件出荷なら月間7万円の利益減少です。
「○○円以上で送料無料」とする条件付き無料は、客単価の引き上げと送料負担の軽減を同時に実現できる最もバランスの良いパターンです。「あと500円で送料無料」の表示が追加購入を促し、客単価が10〜30%向上するケースも珍しくありません。設定金額の目安は「平均注文単価×1.3」（後述の計算方法で詳しく解説）です。BASEの送料詳細設定Appでは「○○円以上で送料無料」の条件を簡単に設定できるため、BASEショップでは最も導入しやすいパターンです。
全国どこに発送しても同じ送料（例：一律500円）に設定するパターンです。顧客にとってわかりやすく、不公平感が生まれません。STOCKCREWのような発送代行を利用すれば、全国一律のコミコミ価格で発送できるため、このパターンの設定が容易になります。ただし、発送元が関東で発送先が北海道・沖縄の場合、配送実費が一律料金を上回るケースがあります。ヤマト・佐川・日本郵便の違いを解説した記事でも、配送料金の地域差を紹介しています。
配送先の地域（関東・関西・北海道・沖縄等）ごとに異なる送料を設定するパターンです。配送実費に近い金額を設定できるため赤字リスクは低いですが、遠方の顧客が「送料が高い」と感じて離脱するリスクがあります。BASEの送料詳細設定Appでは都道府県別に細かく設定可能です。
ネコポス・ゆうパケット・宅急便60サイズなど、配送方法ごとに異なる送料を設定するパターンです。小型軽量商品はネコポス（送料200〜400円）、大型商品は宅急便（送料700〜1,200円）と使い分けることで、商品サイズに応じた適正料金を設定できます。ただし、顧客にとっては「自分の送料がいくらになるか」が注文前にわかりにくいデメリットがあります。ヤマト運輸のサービスを解説した記事でも、配送サービスの種類を紹介しています。佐川急便のサービスを解説した記事やヤマト運輸の最小サイズを解説した記事でも、配送方法の選択ポイントを紹介しています。
送料無料ラインの最適金額は「平均注文単価 × 1.3」が目安です。この係数は「もう1品追加すれば送料無料になる」と感じさせ、追加購入を促す効果を最大化する数値です。平均注文単価が3,000円なら送料無料ラインは3,900円、切りの良い数字にして4,000円と設定します。
送料無料ラインは「3,980円」「4,980円」「5,000円」のようにキリの良い金額に設定するのが効果的です。「あと480円で送料無料」と表示されると「もう1品追加しよう」という心理が働きます。逆に「あと2,000円で送料無料」だとハードルが高すぎて効果が薄れます。送料無料ラインが平均注文単価の2倍以上になると追加購入の動機が弱まるため、1.2〜1.5倍の範囲に収めましょう。例えば、平均注文単価2,500円のショップでは送料無料ラインを3,000〜3,500円に設定するのが適切です。5,000円以上に設定するとハードルが高すぎて効果が薄れます。ネットショップ売上の平均を解説した記事でも、客単価の目安を紹介しています。ネットショップの売上アップ戦略を解説した記事でも、客単価向上の施策を紹介しています。
送料無料ラインを設定したら、BASEの管理画面で「客単価」「注文件数」「送料無料ライン到達率」を定期的に確認しましょう。送料無料ライン到達率が30%未満なら金額が高すぎる可能性があり、80%を超えるなら金額を上げてさらなる客単価向上を狙う余地があります。キャッシュフロー経営を解説した記事でも、収益管理のポイントを紹介しています。
BASEでショップを運営する場合、商品サイズに応じた配送方法の選択がコスト最適化の第一歩です。小型・軽量商品はネコポスやゆうパケットで送料を抑え、一定サイズ以上の商品は宅急便を利用します。
第一に「商品サイズと重量」——ネコポスのサイズ上限（A4・厚さ3cm・1kg）に収まるかどうかが最初の判断ポイントです。第二に「補償の要否」——高額商品やガラス製品は補償のある宅急便を選びます。第三に「配送スピード」——日時指定が必要な場合は宅急便、ポスト投函で良い場合はネコポス/ゆうパケットです。日本郵便の配送サービスを解説した記事でも、ゆうパケットの詳細を紹介しています。
発送代行を利用する場合、上記の個別配送料金ではなく「コミコミ価格」（梱包作業費＋資材費＋配送料を含んだ1件あたりの単価）で計算します。STOCKCREWの場合、投函型260円〜・60サイズ500円〜で全国一律発送できるため、個別に配送会社と契約するよりもコスト効率が高い場合があります。発送代行の費用構造を解説した記事でも、コミコミ価格の内訳を紹介しています。発送代行の料金と相場を解説した記事でも、発送代行の料金体系を紹介しています。
BASEでは「送料詳細設定App」をインストールすることで、上記5パターンの送料設定が可能になります。設定手順は以下の5ステップです。
BASEの管理画面から「Apps」→「送料詳細設定」を検索してインストールします。無料で利用可能です。
「配送方法を追加」をクリックし、利用する配送方法（ネコポス・ゆうパケット・宅急便等）を選択します。複数の配送方法を設定でき、商品ごとに適用する配送方法を切り替えられます。
「全国一律」「地域別」「重量別」から送料の計算方式を選択し、金額を設定します。地域別設定では都道府県ごとに個別の金額を入力できます。
「○○円以上で送料無料」の条件を設定します。先述の「平均注文単価×1.3」の計算で算出した金額を入力しましょう。
設定した送料を適用する商品を選択すれば完了です。商品ごとに異なる配送方法を割り当てることも可能です。BASEの決済方法を解説した記事でも、BASEの機能を紹介しています。BASEクーポン販促戦略を解説した記事でも、BASEの販促機能を紹介しています。
BASEの送料設定で「全国一律」を採用したい場合、最大の課題は「遠方への配送料が一律料金を上回ること」です。この課題を解決するのが、全国一律のコミコミ価格を提供する発送代行の活用です。
BASEはSTOCKCREWなどの発送代行とAPI連携に対応しており、注文が入ると自動で出荷指示が発送代行のWMSに送信されます。EC事業者は梱包・発送作業から完全に解放され、送料もコミコミ価格で一律化されるため、BASEの送料設定を「全国一律○○円」にシンプルに設定できます。BASEの発送代行活用を解説した記事でも、BASEとの連携方法を紹介しています。
月間出荷100件で60サイズの商品を発送する場合、自社発送では「段ボール代50円＋緩衝材20円＋テープ5円＋送り状作成5分＋梱包10分＋集荷手配」の手間と配送料（930〜1,390円/件）がかかります。発送代行のコミコミ価格（500円〜/件・全国一律）を利用すれば、作業時間ゼロで配送料も安くなるケースが多いです。特にBASEのような個人〜小規模ショップでは、配送会社との法人割引が得られないため、発送代行のスケールメリットを活用することでコスト削減効果が非常に大きくなります。STOCKCREWはBASEとのAPI連携に対応しており、BASEの管理画面で注文が入ると自動的にSTOCKCREWのWMSに出荷指示が送信されます。個人事業主の発送代行活用を解説した記事でも、小規模ショップの活用方法を紹介しています。発送代行のメリット・デメリットを解説した記事でも、コスト比較を紹介しています。
はい。送料詳細設定Appを使えば、商品ごとに異なる配送方法と送料を設定できます。例えば、利益率の高い商品は送料無料、利益率の低い商品は有料、というような使い分けが可能です。
はい。BASEの送料詳細設定Appでは、海外の地域（北米・ヨーロッパ・アジア等）ごとに送料を設定できます。越境ECを展開する場合は、各地域の配送実費を調査したうえで設定しましょう。越境EC市場規模を解説した記事でも、越境ECの動向を紹介しています。
発送代行のコミコミ価格を基準に、BASEの送料を設定します。STOCKCREWの場合、投函型260円〜・60サイズ500円〜が全国一律の基準価格であり、これに自社の利益マージンを上乗せした金額をBASEの送料として設定するのが基本です。BASE連携発送代行サービスの選定を解説した記事でも、発送代行の選び方を紹介しています。
月間出荷数百件以上になると、配送会社との法人契約で割引が適用される場合があります。ただし、BASEショップの多くは月間出荷数十〜百件規模であり、法人契約のハードルが高いのが現実です。この場合、発送代行を利用すれば、発送代行側の法人契約のスケールメリットを間接的に享受でき、個人契約よりも大幅に安い配送料で発送できます。EC事業フェーズ別の発送代行戦略を解説した記事でも、事業規模別の最適な物流体制を紹介しています。
BASEの送料設定は「なんとなく500円」ではなく、5パターンの損益構造を理解し、平均注文単価から逆算した送料無料ラインを設定し、配送方法別のコストを把握したうえで、最も利益率の高いパターンを選ぶべきです。送料は「コスト」であると同時に「マーケティングツール」です。送料無料ラインの設定は客単価を引き上げる販促施策であり、全国一律料金はショップの信頼感を高めるブランディング施策です。「条件付き送料無料」が最もバランスが良く、客単価の引き上げと送料負担の軽減を同時に実現できます。
さらに、発送代行を活用すれば全国一律のコミコミ価格で発送でき、送料設定をシンプルにしながら作業コストも削減できます。送料設定は「一度決めたら終わり」ではなく、客単価・注文件数・利益率の変化を見ながら定期的に見直し最適化し続けることが、BASEショップの収益を最大化する鍵です。BASEの手数料と確定申告を解説した記事でも、BASEの収益管理を紹介しています。
STOCKCREWのサービス内容・料金・導入方法を解説した完全ガイドも参考に、まずは無料の資料ダウンロードから、またはお問い合わせからお気軽にご相談ください。