「初期費用をかけずにネットショップを開きたい」「副業でEC販売を試したい」——そう考えるEC事業者にとって、BASEは国内最大規模のネットショップ開業プラットフォームとして2026年現在も選ばれ続けています。累計開設店舗数180万店以上という実績が示すように、個人から中小事業者まで幅広い層がBASEを入口にEC事業を始めています。ただし、スタート後の成長フェーズでは料金プランの選択や発送代行との連携タイミングを誤ると、コストが膨らんだり業務がボトルネックになるケースがあります。この記事では、BASEの料金・機能・向いている人・Shopify/STORESとの違い・発送代行への移行判断まで、2026年最新情報をもとに体系的に解説します。
この記事の内容
BASEは2012年に設立された日本発のECカートプラットフォームです。スマートフォン1台・メールアドレスのみで最短1日でネットショップを開設できる手軽さが特徴で、初期費用・月額料金ゼロのスタンダードプランで始められることから、副業・スタートアップ・既存店舗の販路拡大など、幅広いシーンで活用されています。
かつてECサイトを自力で開業するにはプログラミングの専門知識や数百万円規模の開発費が必要でした。BASEはその参入障壁を取り除き、アパレル・ハンドメイド・食品・コスメなど多様な商材を扱う個人のネットショップから中小事業者まで、累計180万店以上の開設実績を持つサービスに成長しました。
BASEは初期費用・月額費用無料で自社ECショップを開設できるプラットフォームです。スタンダードプランの決済手数料は6.6%＋40円、グロースプランは月額16,580円＋決済手数料2.9%で、月商17万円が損益分岐の目安です。
BASEの主な特徴は以下の4点です。
ネットショップ運営の全体像を把握したうえでBASEを選ぶと、各機能の位置づけが明確になります。
スタンダードとグロース、損益分岐点は月商約17万円。自社の売上規模に合わせたプラン選定のポイントを解説します。
BASEの料金体系はスタンダードプランとグロースプランの2種類のみというシンプルな構造です。どちらが得かは月商によって決まり、損益分岐点は月商約17万円です。BASEの手数料の仕組みと合わせて確認すると判断が早まります。
| 項目 | スタンダード | グロース |
|---|---|---|
| 月額費用 | 無料 | 16,580円 |
| 決済手数料 | 6.6%＋40円/件 | 2.9% |
| 損益分岐（月商） | 〜約17万円 | 約17万円〜 |
| 振込手数料 | 250円（2万円未満は＋500円） | 同左 |
| 主な用途 | 開業・テスト販売 | 売上が安定した段階 |
月額費用ゼロで、決済手数料は（商品代金＋送料）×6.6%＋1注文あたり40円です。売上がゼロの月は一切費用が発生しません。月商別の手数料シミュレーションで確認すると、月商10万円時点での実質コストは約7,000円程度になります。副業・スタートアップ・試験的な開設に最適なプランです。
月額16,580円（クレジットカード年払い）で、決済手数料は（商品代金＋送料）×2.9%まで下がります。月商が安定して17万円を超えた段階でグロースへの移行を検討してください。移行手続きはいつでも管理画面から自分で行えます。料金プランの実質コスト計算も参考になります。
売上金を振り込む際に振込手数料250円（一律）がかかります。振込申請額が2万円未満の場合は事務手数料500円が追加で発生します。売上金は180日以内に出金しないと失効するため注意が必要です。BASEの送料設定と合わせて、月次コストを定期的に見直す習慣をつけましょう。
経済産業省「令和6年度 電子商取引に関する市場調査」によると、2024年の国内BtoC-EC市場規模は26兆1,654億円に達しました（前年比5.81%増）。個人・中小事業者によるEC参入が拡大しており、低コストで開業できるプラットフォームへの需要が高まっています。
BASEは決済・集客・Apps拡張など必要な機能をプラットフォーム内で完結できる設計です。
BASEがここまで普及した背景には、ショップ運営に必要な機能をプラットフォーム内で完結できる設計があります。BASEの便利なApps活用法でも詳しく取り上げています。
クレジットカード・キャリア決済・銀行振込・コンビニ・Pay-easy・PayPal・Amazon Payの7種類を、決済会社との個別契約なしで利用できます。対応決済方法の多さはCVR（購入転換率）に直結するため、開業時から整備されているのは大きなメリットです。BASEの決済手数料と支払い方法の詳細も確認してください。
商品ページごとに検索キーワード・ページ説明を設定でき、Google・Yahoo!検索からの自然流入を増やせます。独自ドメイン設定と組み合わせることでドメインの信頼性向上にもつながります。
「レディース→トップス→Tシャツ」のように3段階のカテゴリー設定が可能です。商品点数が100点を超えるあたりから、カテゴリ整理がリピーター獲得に効いてきます。
Instagram・Facebook・YouTube・TikTokとの連携機能があり、多方面からの集客に役立ちます。特にInstagramショッピング連携（BASEとInstagramの連携設定ガイド参照）で商品ページへの直接誘導が可能です。
伊勢丹・丸井・ラフォーレ原宿といった有名商業施設での期間限定ショップ開設をBASEがサポートします。オンラインとリアルを組み合わせた販路拡大を検討している事業者に有利な機能です。
BASEには80種類以上の専用アプリ「BASE Apps」が用意されています。公式アプリとConnect Apps（提携サードパーティ）の2種類があり、大半は無料で利用できます。
BASE無料アプリおすすめ12選も参考に、月商フェーズに合わせたApps選定を行いましょう。
ネットショップ開業プラットフォームの費用比較でも整理していますが、BASEには明確に向いている人と、注意が必要な人がいます。
BASEなら最短1日でネットショップを開設できます。開設手続きはすべてネットで完了し、スマートフォンがあれば申し込みから商品登録まで一気に進められます。初期費用ゼロでリスクなくEC事業を試せる点が最大の強みです。BASE初心者向けの始め方実務ガイドで手順を確認できます。
実店舗・Amazon・楽天といった既存チャネルに加えて、BASEで自前のネットショップを持つことでダイレクト販売（顧客情報・ブランド世界観の管理）ができます。ECモールとECカートの違いを理解したうえで、自社ECの位置づけを設計してください。
ハンドメイド販売の始め方でも触れていますが、副業で月数万円の売上を目指すフェーズではBASEのスタンダードプランが最もコストが低い選択肢です。個人EC副業の開業手順も合わせて確認してください。
Amazon・楽天・Yahoo!ショッピングのような集客力のあるECモールと異なり、BASEで開設した独自ショップはゼロから集客する必要があります。SNS・SEO・メルマガ・広告という複数の施策を継続しないと、安定した流入を得るまでに時間がかかります。クーポン機能の戦略的活用も集客施策の一つです。
テンプレートで決まるデザイン・レイアウトは、BASEのデザインカスタマイズ方法を活用することでカバーできますが、フルスクラッチ開発ほどの独自性は出せません。ブランド表現にこだわる場合はShopifyへの移行も視野に入れてください。
電話・対面サポートはなく、すべてメールでのやり取りになります。初心者は疑問解消に時間がかかる場合があるため、公式ヘルプやBASEショップの運営実務ガイドを事前に通読しておくことを推奨します。
無料で始めるネットショップ比較でも取り上げているように、BASE・Shopify・STORESはそれぞれ異なる強みを持っています。どれを選ぶかは「今の事業規模」と「3年後に何をしたいか」の2軸で判断するのがポイントです。
| 比較軸 | BASE | Shopify | STORES |
|---|---|---|---|
| 初期費用 | 無料 | 無料 | 無料 |
| 月額費用 | 無料〜16,580円 | 約3,650円〜 | 無料〜2,980円 |
| 決済手数料 | 2.9〜6.6% | 0.5〜3.25% | 0〜3.6% |
| 越境EC対応 | 英語・外貨対応App | 標準搭載 | 限定的 |
| SEO自由度 | 中 | 高 | 低 |
| 発送代行連携 | API連携対応 | API連携対応 | 限定的 |
月商〜50万円程度の国内EC・副業・スタートアップフェーズに最も適しています。初期費用ゼロで試せる柔軟性と、BASEかんたん決済の手軽さが他プラットフォームにない優位点です。STORESとBASEの比較やSTORESの手数料詳細も合わせて確認してください。
月商50万円超・越境EC展開・高度なカスタマイズが必要になった段階ではShopifyへの移行が有力です。Shopifyの料金プランと機能詳細でコスト試算を行い、移行タイミングを検討してください。発送代行はどちらのプラットフォームからもAPI連携で対応できます。
デジタルコンテンツ販売（音楽・写真・電子書籍）や予約販売に強い場面ではSTORESが有利です。物販のボリュームが増えた段階では発送代行との連携が限定的なため、スケールアウトを意識する場合は早めにBASEかShopifyへの乗り換えを検討しましょう。
BASEからShopifyへの移行は、商品データのCSVエクスポート・顧客データ移行・ドメイン設定変更といった手順が必要です。売上が安定してから移行するよりも、月商30〜50万円の段階で移行準備を始めるとスムーズです。越境ECへの展開を視野に入れているなら、Shopifyへの移行タイミングと越境対応の準備を同時に進めるのが効率的です。
月間出荷30件を超えたら発送代行との連携を検討するタイミングです。
BASEショップが軌道に乗り、月間出荷数が増え始めると、梱包・送り状発行・集荷手配という作業が毎日の主要業務になります。この段階で発送代行との連携を検討することが、EC事業を次のフェーズに進める鍵になります。
| 月間出荷数 | 推奨対応 | 理由 |
|---|---|---|
| 〜30件 | 自社出荷 | 手動CSVで対応可能 |
| 30〜100件 | 発送代行検討 | 梱包・出荷作業が週20時間超 |
| 100件〜 | 発送代行移行推奨 | コア業務（集客・商品開発）への集中が必要 |
| 300件〜 | 発送代行必須 | 在庫管理・複数モール連携が限界に |
EC事業者の物流コストは売上高の10〜15%程度が目安とされており、月間出荷が増加するほど自社出荷の人件費・資材費の比率が高まります。発送代行サービスへの切り替えにより、物流コストを変動費化し、繁閑の波に対応できる体制を整えることが競争力につながります。
STOCKCREWはBASEとのAPI連携に対応しており、受注データの自動取込→ピッキング→梱包→出荷→追跡番号返送までを完全自動化できます。BASEと発送代行のAPI連携実務ガイドで具体的な設定手順を確認できます。API連携の初期設定費用はゼロです。
月100件の出荷を自力でこなすと毎日2〜3時間が発送作業に取られます。発送代行に委託することでこの時間を商品企画・SNS運用・顧客対応というコア業務に転換できます。STOCKCREWは初期費用・月額固定費ゼロ・1点から委託できるため、BASEショップのスタートアップ段階から利用可能です。発送代行の移行タイミングと費用試算でコストシミュレーションを行ってください。
スタンダードプランで3〜6ヶ月試みて月商が安定しない場合、以下の4点を確認してください。
スタンダードプランであれば売上ゼロの月に費用は発生しないため、試行錯誤のリスクが低い点がBASEの大きな利点です。BASEの分析Appsでアクセス解析し、離脱率・流入チャネル・人気商品を確認しながら改善を進めましょう。STOCKCREWのサービス詳細も確認し、発送代行への移行計画を具体化することを推奨します。
BASEは初期費用ゼロ・最短1日でネットショップを開設できる国内最大級のECカートです。月商17万円を境にスタンダードとグロースを切り替え、月間出荷30〜100件のタイミングで発送代行との連携を検討する——これがBASEショップのコストを最適化しながら成長する基本ルートです。
Shopify・STORESとの比較では、国内向け・小規模〜中規模のEC事業ならBASEが最もコスト効率が高いという結論になりやすいです。ただし、越境ECや高度なカスタマイズが必要になった段階ではプラットフォームの乗り換えを恐れずに判断してください。
物流面では、出荷業務に追われてコア業務が止まる前に発送代行への切り替えを行うことが重要です。STOCKCREWのサービス詳細でBASEとのAPI連携・料金体系・導入実績を確認してください。詳しいサービス内容はお問い合わせページから、料金の目安は資料ダウンロードでご確認いただけます。 楽天市場での物流コスト比較についてはSTOCKCREWとRSLの徹底比較も参照してください。
A. 月商〜50万円の国内EC・副業・スタートアップフェーズならBASEが最もコスト効率が高い選択肢です。初期費用ゼロ・スタンダードプランなら売上が立つまで費用ゼロで始められます。一方、月商50万円超・越境EC展開・高度なカスタマイズが必要な段階ではShopifyへの移行を検討してください。まずBASEで始めて成長したらShopifyへ移行するという段階的なアプローチを取る事業者も多くいます。
A. スタンダードプランは月額費用ゼロ・決済手数料6.6%＋40円/件です。グロースプランは月額16,580円・決済手数料2.9%で、損益分岐点は月商約17万円です。月商が17万円を超えた段階でグロースへの移行を検討すると、手数料の差額で固定費をまかなえます。また振込手数料250円・2万円未満の申請には事務手数料500円が加算されます。
A. STOCKCREWとのAPI連携が最も効率的ですが、月間出荷が30件未満の段階ではCSVファイルによる手動連携でも対応できます。API連携を設定すると受注データの自動取込・出荷・追跡番号返送まで完全自動化でき、初期設定費用はゼロです。月間出荷が30件を超えたあたりからAPI連携の導入を検討することを推奨します。
A. 利用できます。BASEは開設時に法人格は不要で、個人名義で登録・運営が可能です。ただし特定商取引法に基づき、販売者情報（氏名・住所・連絡先）の表示が義務付けられています。自宅住所を公開せずに販売したい場合はバーチャルオフィスや発送代行の住所を活用する方法があります。詳細はBASEで自宅住所を公開せずに販売する方法をご確認ください。
A. 商品データはCSVエクスポートで移行できますが、顧客データ・購入履歴・レビューの完全移行は困難です。SEO面ではURLが変わることによる検索順位への影響も考慮が必要です。月商30〜50万円の段階で移行準備を始め、旧URLからのリダイレクト設定・顧客への事前告知・在庫移管を計画的に進めることで、移行リスクを最小化できます。