BASEの料金プランと実質コスト計算【2026年版】｜スタンダード・グロースの損益分岐点

BASEの2つの料金プランの概要

スタンダードプランなら売れるまで無料。小さくはじめて、リスクを抑える。

出典：BASE公式「料金プラン・手数料」

スタンダードプランの特徴

売上がゼロの月は一切費用が発生しません。手数料は「決済手数料3.6%＋サービス利用料3.0%＋1注文あたり40円」の合計で、月商が増えるほど変動費も増えます。注文件数が多いほど「40円×注文件数」の固定加算が重くなる構造のため、単価の低い商品を多数販売するビジネスモデルでは特にコスト意識が重要です。副業スタートや売上が安定していない段階では固定費ゼロで始められる点が最大のメリットです。BASEの手数料体系とコスト管理の実務でも詳しく解説しています。

グロースプランの特徴

月額16,580円（年払い・12ヶ月一括198,960円税込）の固定費がかかりますが、決済手数料率が2.9%に下がり、サービス利用料と1注文あたり40円の加算も発生しません。月毎払いの場合は月額19,980円です。売上がゼロの月でも月額費用は必ず発生するため、月商が安定している段階から移行することが前提です。注文件数が多いビジネスほど1注文あたりの固定コスト負担が薄まり、スタンダードプランに対する優位性が高まります。

スタンダード vs グロースプラン料金比較

スタンダードとグロース：料金以外の違いはない

ありません。どのプランでも、BASEのすべての機能をお使いいただけます。

出典：BASE公式「料金プラン・手数料」よくある質問（プランによる機能差について）

BASEのスタンダードプランとグロースプランで使える機能・サービスはまったく同じです。プランが違うと高額プランの方が機能が多いというのが一般的ですが、BASEはどちらも同じAppsや機能を利用できます。Apps（拡張機能）も両プランで同様に利用可能（多くが無料）です。つまりプランの選択は純粋に費用対効果の問題です。BASEのAppsの機能と活用方法でも確認できます。

この点は他のECプラットフォームと大きく異なります。たとえばShopifyではプランによってアクセス可能なAPIや決済手数料率が変わりますが、BASEではプランにかかわらず同一の機能セットが提供されます。月商が一定水準を超えた際に「安い方のプラン（グロース）を選ぶ」という選択ができるのはBASEの特徴的なコスト設計です。料金が低い＝機能が劣るというバイアスを持たずに、純粋な手数料計算で判断することが重要です。

損益分岐点：月商約33万円がプラン変更のサイン

なぜ月商約33万円が損益分岐点なのか

スタンダードプランの実質手数料率は6.6%（決済手数料3.6%＋サービス利用料3.0%）に1注文あたり40円が加わります。グロースプランは2.9%＋月額16,580円（年払い）です。平均単価3,000円と仮定すると40円/件は売上の約1.3%に相当するため、両プランの差は売上の約5.0%。月額16,580円をこの5.0%で割り戻すと月商約33万円で月間総費用がほぼ一致し、それを超えるとグロースプランの方が安くなります。月毎払い（19,980円）の場合の分岐点は月商約40万円です。なおBASE公式は「月商50万円以上ならグロースプランがお得」という保守的な目安を案内しています。

ただし、注文件数によって損益分岐点は変動します。注文件数が多い（=1件あたりの単価が低い）ほどスタンダードの40円/注文コストが重くなるため分岐点は下がり、逆に高単価・少件数のショップでは分岐点が月商40万円超まで後ろ倒しになります。自店の平均単価と注文件数で必ず試算してください。プラン変更はいつでもBASEの管理画面から自分で行えます。

手数料の実際の計算例

月商330,000円（送料込み）・110件注文の場合

スタンダードプラン：330,000×3.6%＋40円×110件＋330,000×3.0%＝11,880＋4,400＋9,900＝26,180円。グロースプラン（年払い）：330,000×2.9%＋16,580＝9,570＋16,580＝26,150円。平均単価3,000円なら月商33万円付近で両プランがほぼ同額になることが、実際の計算からも確認できます。BASEの総コスト計算と利益率の管理でも確認できます。

月商が大きいほどグロースの優位が広がる

月商500,000円・165件ではスタンダードが18,000＋6,600＋15,000＝39,600円に対し、グロース（年払い）は14,500＋16,580＝31,080円で月8,520円の差。月商1,000,000円・330件ではスタンダード79,200円に対しグロース45,580円と、差は月33,620円まで拡大します。単価の低い商品を多数販売するビジネスモデルほど、分岐点超過後のグロースプランの削減効果が大きくなります。BASE副業の確定申告と手数料の経費処理でも確認できます。

月商別の手数料実額比較（平均単価3,000円で試算）

月商20万円・40件のケースでは、スタンダードプランの費用は決済手数料3.6%（7,200円）＋サービス利用料3.0%（6,000円）＋注文手数料40円×40件（1,600円）＝合計14,800円（実質手数料率7.4%）。グロースプラン（年払い）は2.9%（5,800円）＋月額16,580円＝合計22,380円で、月商20万円ではまだスタンダードが7,580円安い計算です。グロースプランの月額が16,580円（年払い）に改定されて以降、損益分岐点は旧料金時代（月商17万円前後）より大幅に上がっている点に注意してください。

一方で高単価・少件数のケース（月商33万円・20件）では、スタンダードは11,880＋800＋9,900＝22,580円とグロース（26,150円）より安く、この条件での分岐点は月商約43万円まで後ろ倒しになります。月商の変動が大きいEC事業初期はスタンダードで様子を見ながら、月商が安定して約33万円（月毎払い契約なら約40万円）を継続して超えるようになったタイミングでグロースに切り替えるのが定石です。

単価が高いと分岐点はどう動くか：客単価5,000円のグラフ

平均客単価5,000円（送料込み）で試算すると、損益分岐点は月商約37万円まで後ろ倒しになります。以下のグラフは客単価5,000円での月商別手数料総額の推移です。グロースプランの線は固定費の分だけ上から始まりますが、傾きが緩いため交点を境に逆転する構造が視覚的に確認できます。

月商フェーズ別プラン切替タイミングの実務判断

「損益分岐点は約33万〜40万円（単価・支払いサイクルによって変動）」という目安を理解した上で、実際のショップ運営でのプラン選択タイミングを4つのフェーズで整理します。

フェーズ1：月商0～15万円（開業初期）

推奨プラン：スタンダード

開業直後は売上の変動が大きい時期です。月額固定費16,580円（年払い）を払うリスクよりも、柔軟な従量課金が適しています。売上がゼロの月は手数料も0円になるため、キャッシュフロー面でも安心です。

フェーズ2：月商15～30万円（成長期）

推奨プラン：スタンダード継続（3～6ヶ月間の傾向確認後に切替検討）

この段階では、まだスタンダードの方が安いケースが大半です。ただし、毎月の売上推移を記録して「損益分岐点を越える成長が見込めるか」を見極める時期です。月商20万円・67件（平均単価3,000円）ではスタンダード15,880円に対しグロース22,380円と差は6,500円まで縮まってきます。

フェーズ3：月商30～40万円（本格成長期・切替検討ゾーン）

推奨プラン：グロースプランへの切替タイミング

損益分岐点（年払い・平均単価3,000円なら約33万円、単価5,000円なら約37万円）をまたぐこの段階が切替の検討ゾーンです。分岐点前後で両プランはほぼ同額になり、それ以上の成長が見込めるならグロースへの切替で利益率改善の効果を実感できるようになります。同時に、STOCKCREWサービスの導入を検討し、物流業務の効率化を始めるタイミングでもあります。

フェーズ4：月商40万円以上（安定期）

推奨プラン：グロース確定

月商50万円・165件（平均単価3,000円）では、グロースプラン（年払い）の約31,100円に対しスタンダードは約39,600円となり、月間約8,500円の差が出ます。月商100万円では差は月約33,600円まで開きます。安定的に月商40万円以上を維持できるショップであれば、グロースを選んで間違いありません。

振込手数料・事務手数料：忘れがちな追加コスト

BASEの手数料体系には、サービス利用料・決済手数料・注文手数料（スタンダードのみ）に加えて、売上金振込時に発生する振込手数料と、精算処理に伴う事務手数料があります。これらは小額ですが見落としやすく、実質手数料率を計算する際には必ず含める必要があります。

振込手数料と事務手数料の仕組み

BASEでの売上金は一旦BASE側に預けられる形になります。売上金の引き出しを申請する際に振込手数料250円（金額に関わらず一律）がかかります。さらに申請金額が2万円未満の場合は事務手数料500円が加算されます。2万円以上では事務手数料ゼロです。最大の場合、売上金と送料に対する決済手数料に加えて750円（振込250円＋事務500円）が追加でかかります。月1回・2万円以上まとめて振込申請することで事務手数料をゼロにできます。BASEの振込手数料と収益管理の実務でも確認できます。

売上金の失効に注意

売上金が支払われてから180日間（約6ヶ月）一度も振込申請を行わない場合、売上金を受け取る権利が失われます。少なくとも半年以内に1回は振込申請することを忘れないようにしましょう。売上が少ない月は2万円に達しないこともありますが、毎月1回は残高確認する習慣をつけ、6ヶ月が経過する前に引き出しておくことが賢明です。BASEの収益管理と振込設定の実務でも確認できます。

振込申請の最適タイミング

月商10万円前後のショップでは、月1回まとめて振込申請するのが最もコスト効率が良い方法です。月商が2万円未満の場合は事務手数料500円の分だけ実質利益が削られるため、売上が複数月分たまってから申請するか、小口でも定期的に申請して失効リスクを避けるかをビジネス規模に応じて判断してください。月商50万円以上になれば振込手数料の比率（0.05%以下）は無視できる水準になります。

BASEかんたん決済：8種類の決済手段が無料で使える

BASEかんたん決済の8つの決済手段

BASEかんたん決済で対応している決済手段を以下に示します。通常はこれらを個別に契約・導入する必要がありますが、BASEがすべてを無料で仲介しています。対応決済手段が多いほど購入者の離脱率が下がり、CVR（購買率）が向上します。なおPayPay・Amazon Pay・PayPalでの決済には、決済手数料にシステム手数料相当額1%が加算されます。BASEの決済設定とCVR最大化の方法でも確認できます。

• クレジットカード（主要ブランド対応）
• キャリア決済（ドコモ・au・ソフトバンク）
• 銀行振込
• コンビニ決済・Pay-easy
• PayPay
• PayPal
• 後払い
• Amazon Pay

2024年の日本国内のBtoC-EC（消費者向け電子商取引）市場規模は、26.1兆円（前年24.8兆円、前々年22.7兆円、前年比5.1%増）に拡大しています。

出典：経済産業省「令和6年度電子商取引に関する市場調査」（2025年8月）

BASEかんたん決済はクレジットカードだけでなくPayPay・キャリア決済・コンビニ・後払いなど8種類を網羅しているため、スマートフォンでの衝動買いやクレジットカードを持っていない若年層の購入も取りこぼしません。一般的なECサイトで複数の決済手段を個別契約すると導入費用・月額費用が発生しますが、BASEでは決済手数料内にすべてのコストが含まれるためシンプルです。BASE決済の多様化とCVR改善の効果でも確認できます。

後払い決済（ペイディ等）はEC購入の心理的ハードルを下げる効果があります。初めて購入するショップでクレジットカード情報を入力することに抵抗感を持つユーザーも、後払いなら試しやすくなります。特に若年層・アパレル・雑貨ジャンルでは後払いのCVR向上効果が高く報告されています。決済手数料はBASEが仲介するため、ショップオーナー側に追加費用は発生しません。通常であれば決済代行会社との個別契約（初期費用・月額費用がかかる）が必要なところ、BASEのかんたん決済は完全無料で8種類すべてを利用できる点が大きな競争優位です。

BASE APPsの活用でコスパを最大化

APPsは10カテゴリ・多くがほぼ無料

BASEのApps（拡張機能）は以下の10カテゴリに分かれており、多くの機能がほぼ無料で利用できます。手数料が高いと感じても、これらのAppsを活用することで同じ費用でより多くの機能を得られます。有料Appsであっても月額数百円〜数千円程度のものがほとんどで、同等機能を個別に契約するよりはるかにコスト効率が高いです。BASEのApps活用と手数料対効果の最大化でも確認できます。

• ショップルール（クーポン・ポイント設定）
• 商品ルール（予約販売・サブスクリプション）
• ショップデザイン（テーマ・カスタマイズ）
• 商品準備（在庫管理・バリエーション）
• 集客（SEO・SNS連携）
• 売上アップ（レコメンド・カゴ落ち対策）
• アクセス分析（Google Analytics連携）
• 業務効率化（自動化・CSV管理）
• 資金管理（売上管理・会計連携）
• その他（メルマガ・レビュー）

SEOと集客Appsで無料集客を強化

独自のネットショップはAmazon・楽天のような既存ユーザー基盤がなく、集客を自力で行う必要があります。BASEのSEO設定Apps・Instagram連携Apps・ブログAppsを組み合わせることで、広告費ゼロでも検索エンジンとSNSからの流入を積み上げられます。特にSEO設定Appsでmeta descriptionや構造化データを設定することは、スタートアップ期の無料集客の基盤となります。BASEのショップ運営効率化Appsの選び方でも確認できます。

BASEと他プラットフォームのコスト比較

月商30万円の場合の比較

BASEスタンダードプラン（20件注文と仮定）：300,000×6.6%＋40×20＝20,600円。グロースプラン（年払い）は300,000×2.9%＋16,580＝25,280円のため、月商30万円ではスタンダードの方が安くなります。Shopifyベーシックプラン（年払い月額3,650円・カード手数料3.55%）は300,000×3.55%＋3,650≒14,300円、STORESスタンダードプラン（年払い月額2,980円・決済手数料3.6%）は300,000×3.6%＋2,980＝13,780円です。手数料率だけを見ればShopify・STORESが安く見えますが、BASEは売れるまで固定費ゼロで始められ、審査なしで8種類の決済を即日導入できる点で立ち上げ期のリスクが最も低い選択肢です。API連携の充実度や越境EC対応も含めて比較することを推奨します。ECプラットフォームの総コストと機能比較でも確認できます。

BASE vs Shopify vs STORESのコスト比較表

STORESスタンダードプランの月額は支払いサイクルで変動し（年払い2,980円・月毎払い3,480円）、月額0円・決済手数料5.5%のフリープランも用意されています。BASEは独自ドメイン・予約販売などの機能をAppsで個別に追加できるため、必要な機能だけを選択できる柔軟性があります。Shopifyの料金とBASEとのコスト比較でも確認できます。

STORESの料金については公式ページで確認できます（STORES料金プラン参照）。

BASEが最も有利なのは月商が低い立ち上げ初期と、月商が安定した中堅フェーズです。月商100万円以上の大規模運営を目指す場合は、Shopifyの独自決済（Shopify Payments）や楽天市場の集客力を活かしたほうがトータルコストを最適化できるケースも出てきます。ただし楽天市場は出店審査・初期費用・月額費用・システム利用料が重なるため、月商数十万円規模では依然BASEの方がコスト効率が良い場合が多いです。自社のビジネス規模・成長フェーズに合わせてプラットフォームの移行や併用を検討することが重要です。

BASEが軌道に乗ったら：発送代行との連携

BASEショップで月50件以上の出荷が発生し始めたら、EC発送代行サービスとの連携を検討するタイミングです。STOCKCREWとのAPI連携を設定することで発送業務を完全自動化できます。BASEで受注が入るとSTOCKCREWのWMSに自動で受注データが取込まれ、ピッキング・梱包・出荷・追跡番号返送まで自動化されます。API連携の初期設定費用はゼロで、STOCKCREWのサポートチームが設定を代行します。BASEとSTOCKCREWのAPI連携による発送自動化でも確認できます。

発送代行との連携で削減できるコストの構造

月商50万円のBASEショップの場合、梱包資材・梱包作業・配送手配の実作業に月間30〜50時間を費やすケースがあります。発送代行に切り替えることで、この作業時間をゼロにしつつ、在庫の倉庫保管・品質管理・返品対応まで外注できます。規模が大きくなるほど発送代行の1件あたり単価は下がり、自家出荷との差がコストメリットに変わります。BASEショップの発送代行移行タイミングと費用でも確認できます。

ケーススタディ：月商50万円のアパレルショップがグロースプランと発送代行で実現したコスト最適化

ある国内アパレルのD2Cブランドは、BASEで月商50万円・月間40件の注文を達成したタイミングでグロースプランに移行し、同時にSTOCKCREWとのAPI連携を導入しました。プラン変更前（スタンダード）の月間手数料は34,600円でしたが、グロースプラン（年払い）への移行で31,080円に削減（月3,520円・年間約4.2万円の削減）。削減幅は注文件数が多いショップほど大きく、同じ月商50万円でも165件（平均単価3,000円）なら月8,520円・年間約10万円の削減になります。さらに自家出荷にかかっていた梱包・配送作業の時間（月40時間相当）を販売・企画業務に転換できた効果が大きかったと振り返ります。BASEの料金最適化と発送代行の組み合わせは、EC事業の成長フェーズで最も費用対効果の高い投資の一つです。STOCKCREWの発送代行費用とBASEとの費用比較も参照してください。

活用事例：副業D2Cが繁忙期の出荷崩壊を回避したケース

BASEで月商20〜40万円を行き来する副業D2C（雑貨）の運営者は、本業の合間に自宅で梱包・発送を続けていましたが、年末ギフト期に注文が平時の3倍に急増し、出荷遅延でレビュー評価が下落する事態に直面しました。スタンダードプランのまま発送だけをSTOCKCREWに委託（初期費用0円・固定費0円）したところ、繁忙期も当日出荷を維持でき、評価の回復につながりました。月商が安定的に33万円を超えた段階でグロースプランへ切り替え、決済手数料率の低下でさらに利益率を改善しています。「プラン選択」と「発送のアウトソース」は別々に判断・段階導入できる点がポイントです。

こうした出荷品質の安定は、再配達の抑制を通じて物流全体の負荷軽減にもつながります。物流業界は構造的な人手不足に直面しています。

関する法律が2024年4月から適用される一方、物流の停滞が懸念される「2024年問題」に直面。何も対策を講じなければ、2024年度には14％、2030年度には34％の輸送力不足の可能性。荷主企業、物流事業者（運送・倉庫等）、一般消費者が協力して我が国の物流を支えるための環境整備に向けて、抜本的・総合的な対策を「政策パッケージ」として策定。

出典：国土交通省「ラストマイル配送の効率化等に向けた検討会」

この約1割にのぼる再配達を労働力に換算すると、年間約6万人のドライバーの労働力に相当します。また、再配達のトラックから排出されるCO2の量は、年間でおよそ25.4万トン（令和2年度国交省試算）と推計されており、宅配便の再配達は地球環境に対しても負荷を与えています。

出典：国土交通省「宅配便の再配達削減に向けて」

BASEのプラン選択でよくある失敗パターンと対策

失敗パターン1：長く月商10万円程度なのにグロースプランを選んでいる

月商10万円・33件（平均単価3,000円）で月額16,580円（年払い）の固定費を払うと、スタンダードなら7,920円で済む手数料が19,480円と2.5倍近くに膨らみます。当面の成長予定がないショップは、スタンダードプランを選ぶべきです。

対策：半年ごとに月商推移を確認し、「本当にグロースが必要か」を冷静に判断する

失敗パターン2：手数料だけでプランを選んで、振込コストを見落とす

月商が少ないうちは、振込申請額が2万円未満になりやすく、合計750円（振込手数料250円＋事務手数料500円）が引かれます。手数料率だけでなく、振込コストも含めた総コストで判断が必要です。

対策：「月間の振込手数料×12ヶ月」も年間総コストに含めて計算する

失敗パターン3：グロースプランのメリットを生かせていない

グロースプランに切り替えたのに、出荷件数が増えない・送料を下げないなど、コスト削減施策を打たずにいるケースです。グロースプランのメリットは「手数料を引き下げられる環境が整った」ということだけで、その後の成長施策は別途必要です。

対策：グロース切替時に、併行して送料最適化・広告投資・発送代行導入などを実施する

まとめ：BASEの料金を正確に把握してEC事業の利益率を守る

BASEの料金プランはスタンダードとグロースの2種類だけで、機能の差は一切ありません。選択の基準はシンプルで、「月商約33万円（年払い契約・平均単価3,000円の試算）を継続して超えるかどうか」がグロースプランへの移行タイミングです。月毎払い契約なら分岐点は約40万円に上がります。注文件数が多いビジネスモデル（低単価・多品種）ほど分岐点は下がってグロースプランへの早期移行が有利になり、高単価・少数注文型ならスタンダードプランが長期間有利になる場合があります。

振込手数料250円・事務手数料500円（2万円未満の場合）という細かなコストも積み上がると年間数千円の差になります。月1回・2万円以上まとめて振込申請する習慣をつけることで、不要な費用を確実に削減できます。売上金の180日失効ルールにも注意し、少なくとも半年に1回は残高確認と引き出しを忘れないようにしましょう。

BASEのApps（多くがほぼ無料）を活用することで、SEO・SNS集客・在庫管理・売上分析まで追加費用なしで整備できます。月商が増えてきたら発送代行との連携を検討し、梱包・出荷作業を外注することで本業（商品企画・マーケティング）に集中する体制をつくりましょう。料金体系を正確に理解した上でプラン・ツール・物流を最適化することが、BASEショップで長期的に利益を積み上げる基盤となります。