BASEの料金プランと実質コスト計算【2026年版】｜スタンダード・グロースの損益分岐点

BASEの2つの料金プランの概要

スタンダードプランなら売れるまで無料。小さくはじめて、リスクを抑える。

出典：BASE公式「料金プラン・手数料」

スタンダードプランの特徴

売上がゼロの月は一切費用が発生しません。手数料は「決済手数料3.6%＋サービス利用料3.0%＋1注文あたり40円」の合計で、月商が増えるほど変動費も増えます。注文件数が多いほど「40円×注文件数」の固定加算が重くなる構造のため、単価の低い商品を多数販売するビジネスモデルでは特にコスト意識が重要です。副業スタートや売上が安定していない段階では固定費ゼロで始められる点が最大のメリットです。BASEの手数料体系とコスト管理の実務でも詳しく解説しています。

グロースプランの特徴

月額5,980円の固定費がかかりますが、決済手数料率が2.9%と低くなり、注文件数にかかわらず追加の40円が発生しません。売上がゼロの月でも5,980円は必ず発生するため、月商が安定している段階から移行することが前提です。注文件数が多いビジネスほど1注文あたりの固定費負担が薄まり、スタンダードプランに対する優位性が高まります。

スタンダード vs グロースプラン料金比較

スタンダードとグロース：料金以外の違いはない

BASEのスタンダードプランとグロースプランで使える機能・サービスはまったく同じです。プランが違うと高額プランの方が機能が多いというのが一般的ですが、BASEはどちらも同じAppsや機能を利用できます。約80種類のAppsも両プランで同様に利用可能（ほぼ無料）です。つまりプランの選択は純粋に費用対効果の問題です。BASEのAppsの機能と活用方法でも確認できます。

この点は他のECプラットフォームと大きく異なります。たとえばShopifyではプランによってアクセス可能なAPIや決済手数料率が変わりますが、BASEではプランにかかわらず同一の機能セットが提供されます。月商が一定水準を超えた際に「安い方のプラン（グロース）を選ぶ」という選択ができるのはBASEの特徴的なコスト設計です。料金が低い＝機能が劣るというバイアスを持たずに、純粋な手数料計算で判断することが重要です。

損益分岐点：月商17万円がプラン変更のサイン

なぜ月商17万円が損益分岐点なのか

月商（商品代金＋送料）が17万円の場合、スタンダードプランの実質手数料率は6.6%（決済手数料3.6%＋サービス利用料3.0%）に1注文あたり40円が加わります。グロースプランは2.9%＋月額5,980円です。17万円付近で両プランの月間総費用がほぼ一致し、それを超えるとグロースプランの方が安くなります。

ただし、注文件数によって損益分岐点は変動します。注文件数が多い（=1件あたりの単価が低い）ほどスタンダードの40円/注文コストが重くなるため、月商15万円でも30件の注文があればグロースプランの方が有利になるケースがあります。逆に少量高単価（月商20万円で3件）であれば、スタンダードプランが依然有利な場合があります。BASE料金シミュレーションと最適プラン選択でも確認できます。プラン変更はいつでもBASEの管理画面から自分で行えます。

手数料の実際の計算例

月商170,000円（送料込み）・10件注文の場合

スタンダードプラン：170,000×0.036＋40円×10件＋170,000×0.03＝6,120＋400＋5,100＝11,620円。グロースプラン：170,000×0.029＋5,980＝4,930＋5,980＝10,910円。この条件ではグロースプランが710円安い結果です。BASEの総コスト計算と利益率の管理でも確認できます。

注文件数が増えるほどスタンダードは高くなる

同じ月商170,000円で注文件数が20件になった場合のスタンダードプランは11,620＋40×10＝12,020円になり、グロースプランとの差が広がります。100件注文の場合はスタンダードが40×100円＝4,000円の追加となり、グロースプランとの差は大きくなります。単価の低い商品を多数販売するビジネスモデルは特にグロースプランへの早期移行が有利です。BASE副業の確定申告と手数料の経費処理でも確認できます。

月商別の手数料実額比較（注文件数別）

注文件数が多いケース（月商20万円・40件）では、スタンダードプランの費用は決済手数料3.6%（7,200円）＋サービス利用料3.0%（6,000円）＋注文手数料40円×40件（1,600円）＝合計14,800円（実質手数料率7.4%）となります。グロースプランは2.9%（5,800円）＋月額5,980円＝合計11,780円（実質手数料率5.9%）です。同じ月商20万円でも注文件数が増えるほどスタンダードの40円/件コストが利いてきます。

一方で低件数高単価のケース（月商20万円・5件）の場合、スタンダードは決済手数料7,200円＋サービス利用料6,000円＋注文手数料200円（40×5）＝合計13,400円。グロースは5,800円＋5,980円＝11,780円です。この場合もグロースの方が安いですが、差額は1,620円にとどまります。月商の変動が大きいEC事業初期はスタンダードで様子を見ながら、月商が安定して17万円を継続して超えるようになったタイミングでグロースに切り替えるのが定石です。

注文件数が多いケース（月商20万円・40件）では、スタンダードプランの費用は決済手数料3.6%（7,200円）＋サービス利用料3.0%（6,000円）＋注文手数料40円×40件（1,600円）＝合計14,800円（実質手数料率7.4%）となります。グロースプランは2.9%（5,800円）＋月額5,980円＝合計11,780円（実質手数料率5.9%）です。同じ月商20万円でも注文件数が増えるほどスタンダードの40円/件コストが利いてきます。

一方で低件数高単価のケース（月商20万円・5件）の場合、スタンダードは決済手数料7,200円＋サービス利用料6,000円＋注文手数料200円（40×5）＝合計13,400円。グロースは5,800円＋5,980円＝11,780円です。月商の変動が大きいEC事業初期はスタンダードで様子を見ながら、月商が安定して17万円を継続して超えるようになったタイミングでグロースに切り替えるのが定石です。

振込手数料・事務手数料：忘れがちな追加コスト

BASEの手数料体系には、サービス利用料・決済手数料・注文手数料（スタンダードのみ）に加えて、売上金振込時に発生する振込手数料と、精算処理に伴う事務手数料があります。これらは小額ですが見落としやすく、実質手数料率を計算する際には必ず含める必要があります。

振込手数料と事務手数料の仕組み

BASEでの売上金は一旦BASE側に預けられる形になります。売上金の引き出しを申請する際に振込手数料250円（金額に関わらず一律）がかかります。さらに申請金額が2万円未満の場合は事務手数料500円が加算されます。2万円以上では事務手数料ゼロです。最大の場合、売上金と送料に対する決済手数料に加えて750円（振込250円＋事務500円）が追加でかかります。月1回・2万円以上まとめて振込申請することで事務手数料をゼロにできます。BASEの振込手数料と収益管理の実務でも確認できます。

売上金の失効に注意

売上金が支払われてから180日間（約6ヶ月）一度も振込申請を行わない場合、売上金を受け取る権利が失われます。少なくとも半年以内に1回は振込申請することを忘れないようにしましょう。売上が少ない月は2万円に達しないこともありますが、毎月1回は残高確認する習慣をつけ、6ヶ月が経過する前に引き出しておくことが賢明です。BASEの収益管理と振込設定の実務でも確認できます。

振込申請の最適タイミング

月商10万円前後のショップでは、月1回まとめて振込申請するのが最もコスト効率が良い方法です。月商が2万円未満の場合は事務手数料500円の分だけ実質利益が削られるため、売上が複数月分たまってから申請するか、小口でも定期的に申請して失効リスクを避けるかをビジネス規模に応じて判断してください。月商50万円以上になれば振込手数料の比率（0.05%以下）は無視できる水準になります。

BASEかんたん決済：7種類の決済手段が無料で使える

BASEかんたん決済の7つの決済手段

BASEかんたん決済で対応している決済手段を以下に示します。通常はこれらを個別に契約・導入する必要がありますが、BASEがすべてを無料で仲介しています。対応決済手段が多いほど購入者の離脱率が下がり、CVR（購買率）が向上します。BASEの決済設定とCVR最大化の方法でも確認できます。

• クレジットカード（主要ブランド対応）
• キャリア決済（ドコモ・au・ソフトバンク）
• 銀行振込
• コンビニ決済・Pay-easy
• PayPal
• 後払い
• Amazon Pay

令和5年の日本国内のBtoC-EC（消費者向け電子商取引）市場規模は、24.8兆円（前年22.7兆円、前年比9.23%増）に拡大。EC化率は9.38%（前年比0.25ポイント増）と増加傾向にあり、商取引の電子化が引き続き進展している。

出典：経済産業省「令和5年度電子商取引に関する市場調査」（2024年9月）

BASEかんたん決済はクレジットカードだけでなくキャリア決済・コンビニ・後払いなど7種類を網羅しているため、スマートフォンでの衝動買いやクレジットカードを持っていない若年層の購入も取りこぼしません。一般的なECサイトで複数の決済手段を個別契約すると導入費用・月額費用が発生しますが、BASEでは決済手数料内にすべてのコストが含まれるためシンプルです。BASE決済の多様化とCVR改善の効果でも確認できます。

後払い決済（ペイディ等）はEC購入の心理的ハードルを下げる効果があります。初めて購入するショップでクレジットカード情報を入力することに抵抗感を持つユーザーも、後払いなら試しやすくなります。特に若年層・アパレル・雑貨ジャンルでは後払いのCVR向上効果が高く報告されています。決済手数料はBASEが仲介するため、ショップオーナー側に追加費用は発生しません。通常であれば決済代行会社との個別契約（初期費用・月額費用がかかる）が必要なところ、BASEのかんたん決済は完全無料で7種類すべてを利用できる点が大きな競争優位です。

後払い決済（ペイディ等）はEC購入の心理的ハードルを下げる効果があります。特に若年層・アパレル・雑貨ジャンルでは後払いのCVR向上効果が高く報告されています。決済手数料はBASEが仲介するため、ショップオーナー側に追加費用は発生しません。通常であれば決済代行会社との個別契約（初期費用・月額費用がかかる）が必要なところ、BASEのかんたん決済は完全無料で7種類すべてを利用できる点が大きな競争優位です。

BASE APPsの活用でコスパを最大化

APPsは10カテゴリ・約80種類すべてほぼ無料

BASEには約80種類のAppsが以下の10カテゴリに分かれています。これらの多くの機能がほぼ無料で利用できます。手数料が高いと感じても、これらのAppsを活用することで同じ費用でより多くの機能を得られます。有料Appsであっても月額数百円〜数千円程度のものがほとんどで、同等機能を個別に契約するよりはるかにコスト効率が高いです。BASEのApps活用と手数料対効果の最大化でも確認できます。

• ショップルール（クーポン・ポイント設定）
• 商品ルール（予約販売・サブスクリプション）
• ショップデザイン（テーマ・カスタマイズ）
• 商品準備（在庫管理・バリエーション）
• 集客（SEO・SNS連携）
• 売上アップ（レコメンド・カゴ落ち対策）
• アクセス分析（Google Analytics連携）
• 業務効率化（自動化・CSV管理）
• 資金管理（売上管理・会計連携）
• その他（メルマガ・レビュー）

SEOと集客Appsで無料集客を強化

独自のネットショップはAmazon・楽天のような既存ユーザー基盤がなく、集客を自力で行う必要があります。BASEのSEO設定Apps・Instagram連携Apps・ブログAppsを組み合わせることで、広告費ゼロでも検索エンジンとSNSからの流入を積み上げられます。特にSEO設定Appsでmeta descriptionや構造化データを設定することは、スタートアップ期の無料集客の基盤となります。BASEのショップ運営効率化Appsの選び方でも確認できます。

BASEと他プラットフォームのコスト比較

月商30万円の場合の比較

BASEスタンダードプランの場合（20件注文と仮定）：300,000×6.6%＋40×20＝20,600円。グロースプランは300,000×2.9%＋5,980＝14,680円。Shopifyベーシックプランは300,000×3.25%＋4,400円（月$29換算）≒14,125円。月商30万円の規模では3者のコスト差は小さく、機能・越境EC対応・API連携の充実度で比較することを推奨します。ECプラットフォームの総コストと機能比較でも確認できます。

BASE vs Shopify vs STORESのコスト比較表

STORESのビジネスプランは月額21,980円と高額ですが、独自ドメイン・予約販売・CSVエクスポートなどがすべて含まれます。BASEはこれらをAppsで個別に追加できるため、必要な機能だけを選択できる柔軟性があります。Shopifyの料金とBASEとのコスト比較でも確認できます。

STORESの料金については公式ページで確認できます（STORES料金プラン参照）。

BASEが最も有利なのは月商が低い立ち上げ初期と、月商が安定した中堅フェーズです。月商100万円以上の大規模運営を目指す場合は、Shopifyの独自決済（Shopify Payments）や楽天市場の集客力を活かしたほうがトータルコストを最適化できるケースも出てきます。ただし楽天市場は出店審査・初期費用・月額費用・売上ロイヤリティが重なるため、月商数十万円規模では依然BASEの方がコスト効率が良い場合が多いです。自社のビジネス規模・成長フェーズに合わせてプラットフォームの移行や併用を検討することが重要です。

BASEが最も有利なのは月商が低い立ち上げ初期と、月商が安定した中堅フェーズです。月商100万円以上の大規模運営を目指す場合は、Shopifyの独自決済（Shopify Payments）や楽天市場の集客力を活かしたほうがトータルコストを最適化できるケースも出てきます。ただし楽天市場は出店審査・初期費用・月額費用が重なるため、月商数十万円規模では依然BASEの方がコスト効率が良い場合が多いです。

BASEが軌道に乗ったら：発送代行との連携

BASEショップで月50件以上の出荷が発生し始めたら、EC発送代行サービスとの連携を検討するタイミングです。STOCKCREWとのAPI連携を設定することで発送業務を完全自動化できます。BASEで受注が入るとSTOCKCREWのWMSに自動で受注データが取込まれ、ピッキング・梱包・出荷・追跡番号返送まで自動化されます。API連携の初期設定費用はゼロで、STOCKCREWのサポートチームが設定を代行します。BASEとSTOCKCREWのAPI連携による発送自動化でも確認できます。

発送代行との連携で削減できるコストの構造

月商50万円のBASEショップの場合、梱包資材・梱包作業・配送手配の実作業に月間30〜50時間を費やすケースがあります。発送代行に切り替えることで、この作業時間をゼロにしつつ、在庫の倉庫保管・品質管理・返品対応まで外注できます。規模が大きくなるほど発送代行の1件あたり単価は下がり、自家出荷との差がコストメリットに変わります。BASEショップの発送代行移行タイミングと費用でも確認できます。

ケーススタディ：月商50万円のアパレルショップがグロースプランと発送代行で実現したコスト最適化

ある国内アパレルのD2Cブランドは、BASEで月商50万円・月間40件の注文を達成したタイミングでグロースプランに移行し、同時にSTOCKCREWとのAPI連携を導入しました。プラン変更前（スタンダード）の月間手数料は36,100円でしたが、グロースプランへの移行で20,480円に削減（月15,620円・年間約18.7万円の削減）。さらに自家出荷にかかっていた梱包・配送作業の時間（月40時間相当）を販売・企画業務に転換できました。発送代行費用を差し引いても、年間で約50万円分の効率化効果があったと試算しています。BASEの料金最適化と発送代行の組み合わせは、EC事業の成長フェーズで最も費用対効果の高い投資の一つです。STOCKCREWの発送代行費用とBASEとの費用比較も参照してください。

まとめ：BASEの料金を正確に把握してEC事業の利益率を守る

BASEの料金プランはスタンダードとグロースの2種類だけで、機能の差は一切ありません。選択の基準はシンプルで、「月商17万円を継続して超えるかどうか」がグロースプランへの移行タイミングです。注文件数が多いビジネスモデル（低単価・多品種）ほどグロースプランへの早期移行が有利であり、高単価・少数注文型ならスタンダードプランが長期間有利になる場合があります。

振込手数料250円・事務手数料500円（2万円未満の場合）という細かなコストも積み上がると年間数千円の差になります。月1回・2万円以上まとめて振込申請する習慣をつけることで、不要な費用を確実に削減できます。売上金の180日失効ルールにも注意し、少なくとも半年に1回は残高確認と引き出しを忘れないようにしましょう。

BASEのApps（約80種類・ほぼ無料）を活用することで、SEO・SNS集客・在庫管理・売上分析まで追加費用なしで整備できます。月商が増えてきたら発送代行との連携を検討し、梱包・出荷作業を外注することで本業（商品企画・マーケティング）に集中する体制をつくりましょう。料金体系を正確に理解した上でプラン・ツール・物流を最適化することが、BASEショップで長期的に利益を積み上げる基盤となります。