BASEの手数料を月商別にシミュレーション｜スタンダードvsグロースの損益分岐点・コスト削減5つの方法

BASEで発生する5つのコスト——全体像を把握する

BASEでネットショップを運営する際に発生するコストは大きく5つに分類されます。このうち①決済手数料と②サービス利用料は料金プランによって異なり、③振込手数料と④事務手数料は振込申請時に発生、⑤オプション費用は任意です。

①決済手数料＋②サービス利用料——プランで異なる

BASEには「スタンダードプラン」と「グロースプラン」の2つの料金プランがあります。スタンダードプランでは決済手数料（商品代金＋送料）×3.6%＋40円とサービス利用料（商品代金＋送料）×3.0%が発生します。グロースプランでは決済手数料（商品代金＋送料）×2.9%＋月額16,580円（年払い・月払いは19,980円）のみで、サービス利用料はかかりません。スタンダードプランは商品が売れない限り1円も手数料が発生しないのが最大の特徴であり、グロースプランは月商が一定以上になると割安になります。BASEの決済方法を解説した記事でも、決済手数料の仕組みを紹介しています。

③振込手数料——一律250円/回

BASEでは売上はいったんBASEが預かり、ショップオーナーが振込申請をして初めて口座に振り込まれます。振込手数料は1回あたり一律250円です。

④事務手数料——2万円未満は500円

振込申請金額が2万円未満の場合は500円の事務手数料が加算されます。2万円以上なら無料です。こまめに振込申請するよりも2万円以上貯まってから申請するのがコスト効率の良い方法です。なお、売上発生から180日以内に振込申請しないと失効するリスクがあるため注意が必要です。BASE Apps金銭管理を解説した記事でも、売上管理のポイントを紹介しています。

⑤オプション費用——テンプレート・ドメイン・有料Apps

BASEでは11種類の無料デザインテンプレートが使えますが、有料テンプレート（数千〜2万円）を導入するとオリジナリティを高められます。独自ドメイン（年間1,000〜3,000円）はSEO上のメリットがあり、有料Apps（BASEロゴ非表示500円・不正決済保証980円）は必要に応じて導入します。BASEデザインカスタマイズを解説した記事でも、デザインの強化方法を紹介しています。

スタンダードプラン vs グロースプラン——月商別の手取り額シミュレーション

損益分岐点は月商約33万円（年払い基準）

上記のシミュレーション（平均注文単価3,000円・送料別の前提）が示すように、損益分岐点は月商約33万円です。これはグロースプランを年払い（月額16,580円）で契約した場合の目安で、月払い（月額19,980円）なら約40万円に上がります。月商がこの水準を下回るあいだはスタンダードプランが安く、超えるとグロースプランが安くなります。BASE公式も、グロースプランがお得になる月商の目安を50万円前後と案内しています（公式の目安は注文単価や決済構成を保守的に見込んだ数値で、本記事の試算とは前提が異なります）。なお、この分岐点はあくまで「平均注文単価3,000円」の場合です。注文単価が低い（例：500円）場合はスタンダードプランの40円/件の加算が大きくなるため分岐点は下がり、注文単価が高い（例：10,000円）場合は40円の影響が小さいため分岐点は上がります。

スタンダードプランの計算式

スタンダードプランの手数料は「（商品代金＋送料）×6.6%＋40円×注文数」で計算できます。3.6%（決済手数料）＋3.0%（サービス利用料）＝6.6%であり、さらに注文1件ごとに40円が加算されます。月商10万円・注文33件の場合、10万円×6.6%＋40円×33件＝6,600円＋1,320円＝**7,920円**です。

グロースプランの計算式

グロースプランの手数料は「（商品代金＋送料）×2.9%＋16,580円（年払い時の月額固定）」で計算します。月商10万円の場合、10万円×2.9%＋16,580円＝2,900円＋16,580円＝**19,480円**です。月商が上がるほど固定費16,580円の影響が薄まり、月商約33万円を超えるとグロースプランが有利になります。

注文単価が低い場合の注意点

スタンダードプランでは注文1件ごとに40円が加算されるため、単価の安い商品を大量に販売するショップは要注意です。月商10万円でも、注文単価500円（200件）なら40円×200件＝8,000円が加算され、手数料合計は14,600円に跳ね上がります。逆に注文単価10,000円（10件）なら40円×10件＝400円と少額です。キャッシュフロー経営を解説した記事でも、収益管理のポイントを紹介しています。

BASEの隠れコスト——見落としがちな3つの費用

隠れコスト① 送料が手数料の計算ベースに含まれる

BASEの決済手数料とサービス利用料は「商品代金＋送料」の合計額に対して課されます。つまり、送料800円を顧客から受け取っていても、その800円に対してもスタンダードプランなら6.6%（約53円）、グロースプランなら2.9%（約23円）の手数料が発生します。送料を高く設定するほど手数料も増える構造です。BASEの送料設定方法を解説した記事でも、送料と利益率の関係を紹介しています。

隠れコスト② 梱包・発送の作業コスト

BASEの手数料には「梱包・発送にかかる作業コスト」は含まれていません。自社発送の場合、1件あたり15〜30分の作業時間（商品のピッキング・梱包資材の準備・梱包・送り状作成・配送手配）が発生します。時給1,200円で換算すると1件あたり300〜600円の人件費です。月間100件出荷なら月間3万〜6万円——これはBASEの手数料に匹敵する金額です。多くのBASEショップオーナーが「BASEの手数料は高い」と感じる背景には、この「作業コスト」が手数料に上乗せされて体感コストが膨らんでいることがあります。発送代行のメリット・デメリットを解説した記事でも、作業コストの削減効果を紹介しています。

隠れコスト③ 振込の機会コストと失効リスク

BASEの売上は自動的に口座に振り込まれるのではなく、ショップオーナーが振込申請をして初めて振り込まれます。申請を忘れると180日で売上が失効するリスクがあります（2019年12月以降、過去に振込実績がある場合はBASE側から自動振り込みが行われますが、振込申請未経験の場合は完全に失効します）。BASEの領収書と発行ルールを解説した記事でも、BASEの財務管理を紹介しています。

BASEの手数料を削減する5つの方法

方法① 月商33万円超でグロースプランに切り替える

最初はスタンダードプランでスタートし、月商が安定して33万円を超えた時点でグロースプランに切り替えるのが基本戦略です。グロースプランは月額固定16,580円（年払い）がかかりますが、決済手数料率が6.6%→2.9%に下がるため、月商33万円超で逆転します。月商50万円なら月間約8,600円、月商100万円なら月間約3.4万円の差額が生まれます。年間に換算すると月商50万円で約10万円、月商100万円で約40万円の節約になり、この差額は発送代行費用や広告費用に回せます。

方法② 振込申請は2万円以上でまとめる

振込申請金額が2万円未満だと事務手数料500円が発生します。月に4回申請すれば年間24,000円の無駄です。売上が2万円以上貯まってから一括で振込申請することで、この500円を回避できます。

方法③ 送料を商品価格に転嫁して「送料無料」にする

BASEの手数料は「商品代金＋送料」の合計に課されるため、送料の金額自体を減らしても手数料の計算ベースは変わりません。しかし、送料を商品価格に転嫁して「送料無料」にすると、顧客心理へのプラス効果（注文率UP・客単価UP）が手数料のマイナスを上回るケースがあります。ECサイトの送料を安くする方法を解説した記事でも、送料戦略を紹介しています。

方法④ 発送代行で「作業コスト＋送料」を同時に削減する

自社発送の作業コスト（1件300〜600円）と配送料（930〜1,390円/件）を合計すると1件あたり1,200〜2,000円のコストがかかります。発送代行のコミコミ価格（STOCKCREWの場合、投函型260円〜・60サイズ500円〜）を利用すれば、作業コストゼロで配送料も大幅に削減できます。BASEはSTOCKCREWとAPI連携に対応しているため、注文→出荷までを完全自動化できます。BASEの発送代行活用を解説した記事でも、連携方法を紹介しています。

方法⑤ 無料Appsを最大活用して売上をUPする

BASEには約70種類のAppsがあり、そのほとんどが無料です。SEO設定、Instagram広告連携、Google商品連携、送料詳細設定、クーポン発行——これらを活用して売上を上げれば、手数料の「率」は同じでも「売上に対する手数料の負担感」は相対的に小さくなります。BASEクーポン販促戦略を解説した記事でも、販促施策を紹介しています。

「BASE手数料＋送料＋発送代行」のトータルコスト比較

BASEの手数料だけを見て「高い」「安い」を判断するのは不十分です。EC事業の実際のコストは「BASE手数料＋送料＋梱包作業コスト」のトータルで評価すべきです。

自社発送の場合のトータルコスト

月商10万円・スタンダードプラン・60サイズ33件出荷の場合、BASEの手数料（約7,920円）＋配送料（約1,000円×33件＝33,000円）＋梱包作業コスト（約200円×33件＝6,600円）＝**月間約47,000円**。月商10万円に対して約47%がコストに消えます。

発送代行を利用した場合のトータルコスト

同じ条件で発送代行（コミコミ500円/件）を利用した場合、BASEの手数料（約7,920円）＋発送代行費用（500円×33件＝16,500円）＝**月間約24,400円**。月商10万円に対して約24%のコスト。自社発送と比べて**月間約22,600円・約半額のコスト削減**が実現します。発送代行の費用構造を解説した記事でも、コミコミ価格の内訳を紹介しています。

さらに「作業時間の削減」という隠れたメリット

自社発送では月間33件×20分＝約11時間の作業時間が発生しますが、発送代行を利用すればこの時間がゼロになります。この11時間を商品開発やマーケティングに投下すれば、売上アップにつながり、トータルのROIはさらに改善します。月商10万円のBASEショップがSTOCKCREWの発送代行を利用した場合、年間で自社発送比約27万円のコスト削減＋年間132時間の作業時間削減が実現します。この時間をInstagram広告運用やSEO対策に投下すれば、月商の成長速度を加速させることが可能です。ネットショップの売上アップ戦略を解説した記事でも、時間の有効活用を紹介しています。個人事業主の発送代行活用を解説した記事でも、小規模ショップの活用方法を紹介しています。

まとめ：BASEの手数料は「月商別シミュレーション」で最適プランを選ぶ

BASEの手数料は「なんとなくスタンダードプランでいいか」ではなく、月商別のシミュレーションで損益分岐点（年払いで月商約33万円）を把握し、最適なプランを選ぶべきです。さらに、BASEの手数料だけでなく「送料＋梱包作業コスト」を含むトータルコストで判断することが重要です。

発送代行を活用すれば、作業コストゼロ＋全国一律のコミコミ価格で、トータルコストを自社発送の約半分に削減できます。BASEとAPI連携に対応した発送代行を利用すれば、注文→出荷が完全に自動化されるため、EC事業者は商品開発とマーケティングに集中できます。

STOCKCREWのサービス内容・料金・導入方法を解説した完全ガイドも参考に、まずは無料の資料ダウンロードから、またはお問い合わせからお気軽にご相談ください。